※2020/10/14 追記
この記事は令和元年分までの給与所得控除額について書かれています。
令和2年分以降の給与所得控除額については以下の記事に書かれています。
→ 給与所得控除額をExcel、Pythonで計算 所得税法別表第五（令和2年分）
作成の動機
給与所得控除について国税庁のホームページでは、計算式が掲載されています。
しかし、
「ただし、給与等の収入金額が660万円未満の場合には、以下の表にかかわらず、所得税法別表第五(年末調整等のための給与所得控除後の給与等の金額の表)(e-Govへリンク)により給与所得の金額を求めます。」
とありますので、そちらを参照してみると大変見づらい表になっています。
このページは画面に表示するだけでも時間がかかります。
これよりも見やすいのは、
国税庁の 令和元年分 年末調整のしかた の 令和元年分の年末調整等のための給与所得控除後の給与等の金額の表 です。
これでもやはり見づらいので、Excelを使って計算することにしました。
国税庁の「年末調整のしかた」
国税庁の 令和元年分 年末調整のしかた の Ⅵ 電子計算機等による年末調整 に、計算式によって給与所得控除額を求める場合の考え方が書かれています。
給与の総額から、いったん「年調給与額」を計算して、その「年調給与額」から給与所得控除後の給与等の金額を計算する、という手順です。
これに従って、給与所得控除後の給与等の金額を計算するExcelのワークシートを作成してみました。
Excelのファイル（xlsxファイル）のダウンロード
こちらです。 → kyuyo_kojo_go.xlsx
使用方法
(WS) if関数 の (Cell) B3 に給与等の金額を入力すれば、
(Cell) D3 に給与所得控除後の給与等の金額が表示されます。
vlookup関数で計算した場合
vlookup関数で計算した方が簡単なのだろうかと思って(WS) vlookup関数で計算してみました。
vlookup関数で3つ目の引数に「true」を使用するのですが、その使い方に慣れていないこともあり、vlookup関数を使うための「表」の作成に時間がかかりました。
結果としては、if関数で計算した場合に比べてわかりやすいとは言えない計算式になってしまいました。
給与所得控除額
(WS) テーブル では、「給与の年額」と「給与所得控除後の給与等の金額」から給与所得控除額を計算して、それが給与の年額に対してどれくらいの割合になっているのかを計算しています。（Excelのデータテーブルを使用）
年収6,000千円だと、29%が給与所得控除額です。年収6,000千円のサラリーマンの経費は約3割とみなされています。
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